会社をクビになったときのショック。
経験したことがあるなら分かるはずです。
自分に自信が持てなくなるだけでなく、家族や友人に隠すべきかどうかも悩んでしまいます。
次に襲ってくるのは、自分の将来に対する不安です。
これから自分はどうなってしまうのだろう？
このような考えが頭の中を駆け巡ります。
しかし、このような時こそ、冷静な対応が必要なのも事実です。
ここでは、解雇された場合の対応について、順を追って説明します。
目次
- 1 まずは、民間の労働組合に相談してみましょう
- 2 悔いがないなら、解雇通知をもらって会社を辞めましょう
- 3 仕事を辞めるときに一番大切なことは何か？
- 4 突然のリストラ…。その後は再就職できるのだろうか？
- 5 リストラのターゲットは40代以上
- 6 リストラ後の再就職は非常に困難
- 7 成長意欲のない社員はリストラのターゲットになりやすい
- 8 そもそもリストラ宣告された職場に残ってもあまりいいことはない
- 9 会社に依存しない生き方をする
- 10 ブラック起業から脱出するために自らクビになる方法はある？
- 11 会社に解雇宣告をしてもらう方法
- 12 強引に突破する方法もありますが… ホンネ
- 13 「クビになりたい」と考えるのではなく、自分の道を切り開こう
まずは、民間の労働組合に相談してみましょう
一番大切なことは、会社から「正当な理由なく解雇する」と言われても、必ずしもその決定に従わなければならないわけではありません。
労働契約法第16条では、「解雇は、客観的に合理的な理由を欠き、社会通念上相当であると認められないときは、その権利を濫用したものとして無効とする」と法律で定められています。
自分に落ち度がない場合は、解雇権の濫用として、会社に対して地位保全（解雇無効）の訴訟を起こすことができます。
その際に頼りになるのが、東京ユニオンなどの個人で加入できる労働組合です。
あなたの会社に労働組合がない場合は、そのような労働組合に解雇について相談する姿勢が必要です。
もちろん、労働問題に詳しい弁護士に相談するのもよいでしょう。
また、日本司法支援センター（愛称：法テラス）やお住まいの地域の自治体に、無料の法律相談ができるかどうかを問い合わせてみましょう。
悔いがないなら、解雇通知をもらって会社を辞めましょう
次に、解雇した会社で働く気がないのであれば、最低でも30日前に解雇予告を受け、すぐに会社を辞めるべきです。
労働基準法第20条によると、会社が労働者を解雇しようとする場合、少なくとも30日前に予告するか、少なくとも30日分の平均賃金を支払わなければなりません。
会社が解雇予告手当を支払うことを望まず、30日前に予告した場合は、有給休暇を取ることで対抗すべきです。
仕事を辞めるときに一番大切なことは何か？
さて、これが一番重要なことなのですが・・・。
会社を辞めるときには、会社は「離職票」を発行する義務があります。
解雇されたのであれば、当然「会社都合」と書くべきですが、中には「自己都合」としか書かないブラック企業もありますので、注意が必要です。
ご存知の方も多いと思いますが、自己都合で退職した場合、失業保険が支給されるまで３ヶ月の待機期間があります。
解雇を繰り返すブラック企業は、会社都合で解雇することが多いことをハローワークに知られたくないので、自己都合に切り替えようとするケースがあります。
この点は必ず確認してください。
また、会社都合で退職した場合でも、ハローワークに申請してから失業保険が支給されるまでには7日間の待機期間があります。
ですから、離職票が届いたら、すぐにハローワークに申請することを忘れないでください。
本来ならば、会社に落ち度のない従業員を解雇することは間違っています。
しかし、現実にはそのような企業が後を絶ちません。
このような会社の横暴をかわすためには、会社に頼らずに自分で稼ぐ力を身につけることです。
結局、一番大事なのは、いつでもリタイアできるだけのお金を持っていることなのです。
突然のリストラ…。その後は再就職できるのだろうか？
電機メーカーをはじめとする日本企業のリストラが止まりません。
今や大手企業だからといって、年功序列や終身雇用が保証されているわけではありません。
仮にリストラされた場合、その後の再就職は可能なのでしょうか。
本稿では、日本におけるリストラの実態と、それに伴う再就職について紹介します。
リストラのターゲットは40代以上
リストラの対象となりやすいのは45歳以上の管理職で、次に同年代のスタッフです。
その理由は、会社の規模縮小により管理職のポストが減っていることと、年功序列のため若手社員よりも賃金が相対的に高いことです。
自分は30代だから大丈夫だと思っているかもしれません。
他人事ではないのです。
最近では、特にIT分野でのリストラの対象が35歳前後にまで下がってきています。
リストラ後の再就職は非常に困難
大手企業では、リストラが行われた場合、新たな雇用機会を紹介したり、再就職支援会社に派遣したりして、社員をフォローする体制が整っています。
しかし、現実問題として、40歳以上の人がその後の再就職先を見つけることは極めて困難です。
厚生労働省の発表によると、「日本の失業者のうち、1年以内に再就職できる人は半数に満たない」という。
これは全年齢の平均値ですから、40歳以上の方の再就職はかなり難しいと言わざるを得ません。
アルバイトの面接に落ちたという話もあります。
一方で、40代以上の方でも比較的スムーズに就職できる方もいらっしゃいます。
この違いはどこから来るのでしょうか？
再就職しやすい人
- 実務に役立つ国家資格を持っている人
- 他の人には真似のできない独自の技術や特技を持っている人
- 会社にとって有益な社外の人脈を豊富に持っている人
再就職が困難な人
- 以前勤めていた会社の仕事しかできない人
- 自己肯定感が高すぎる人
- 業態や職種を選ぶタイプの人
といったところでしょうか。
実際に、リストラ後の再就職に苦労した人の言葉には次のようなものがあります。
例えば、面接官が「あなたはどんな仕事ができるのですか？」と言われた場合です。
私はゼネラルマネージャーになれます。
採用されて「企画書を書け」と命じられたら、「企画はできますが、企画書は書けません」と言うかもしれません。
ちょっと常識では考えられない人が多くいるものです。
成長意欲のない社員はリストラのターゲットになりやすい
年齢でリストラする場合、40代以降の社員がターゲットになりやすい。
なぜなら、この年代は大きな成長を期待することが難しく、個々の能力の限界によって社員の価値をより正確に判断することができるからです。
つまり、40代の社員が会社の期待する成果を出せないままであれば、今後も改善される可能性は低いと考えられます。
言い換えれば、40代になっても会社が期待する結果を出せない人は、改善する可能性が低いということです。
これまでの勤務態度や成長の度合いによっては、「将来性なし」とみなされ、将来的にリストラの対象となる可能性があります。
特に、リストラされる企業には、「会社を変えなければ生きていけない」という危機感があります。
その中で、成長しようとせず、新しいスキルを身につけようとせず、新しいチャレンジをしようとせず、現状維持をする社員はリストラの対象となります。
そもそもリストラ宣告された職場に残ってもあまりいいことはない
多くの場合、会社が早期退職を募集するときには、誰を残して誰を手放すかという線引きがすでになされています。
もちろん、決定権は社員自身にありますが、会社としては面談を通じて事前計画に近い配分を進めていきます。
このような場合、会社が社員に辞めてほしいと思ったらどうすればいいのだろうか。
伝統的な終身雇用の価値観からすれば、多くの人は食い逃げしてでも残りたいと思うでしょうが、それが個人の幸せにつながるとは思えません。
しかし、それが個人の幸せにつながるとは思えません。
というのも、一度そのような選別の対象になってしまうと、組織内でのキャリアパスは事実上行き詰まり、せいぜい現状維持にとどまり、いつ業績次第でまた肩たたきの対象になるかわからないからです。
会社に依存しない生き方をする
話は戻りますが、もしもあなたがリストラされたらどうしますか？
先に述べたように、特別な資格や能力がなければ、再就職は難しいですよね。
そんなときは、独立の道を探してみてはいかがでしょうか。
自分の力で生活費を稼げるのであれば、会社に勤める必要はありません。
そうすれば、リストラされたからといって、明日からの生活を心配する必要はありません。
ブラック起業から脱出するために自らクビになる方法はある？
正当な理由もなく、簡単に社員を解雇する会社もあります。
しかし逆にブラック企業のように、辞めたくても辞めさせてくれない会社もあります。
そのような場合、会社をクビになりたいと思うのは自然なことです。
そこで、会社をクビになるための様々な方法をまとめてみることにしました。
会社に解雇宣告をしてもらう方法
自分に不利にならないように会社に社員を解雇させる方法は、意外と少ないものです。
意外と方法はたくさんあります。
上司にとことん反抗する
これは、嫌がらせをする上司に鬱憤を晴らす方法です。
たいていの場合、上司は怒って「お前はクビだ！」と言うでしょう。
言葉尻をとらえて、会社の都合で辞めさせることができす。
仕事のミスをあえて連発する
会社に大きな損害を与えない程度のミスを繰り返して会社に解雇してもらう方法です。
ただし、あまりにも派手なミスをすると、会社への損害賠償を請求される可能性がありますので、ミスの程度にはご注意ください。
勤務時間外にアルバイトをしていることを公言すること
これは、就業規則で副業が禁止されていない場合にしかできません。
また、長時間の残業があるブラック企業でも難しい戦略です。
そのため、この方法は女性に向いていると言えるでしょう。
厳しい会社であれば、水商売のアルバイトをしているというだけで解雇されてしまうかもしれません。
強引に突破する方法もありますが…
ホンネ
上記とは違い、どんな手段を使ってでもクビになりたい場合は、別の方法があります。
以下のような強引な方法があります。
無断欠勤を繰り返す
これが一番効果的です。会社の規定にもよりますが
4～5回繰り返すと、退職を勧告されます。
無視した場合は、解雇されます。
ただし、この場合、お金がもらえない懲戒解雇になることもありますので、ご注意ください。
就業規則の違反
懲戒解雇条項を含む就業規則を破る方法です。
この場合、懲戒解雇だけではなく、会社に対して損害賠償請求をすることになります。
「クビになりたい」と考えるのではなく、自分の道を切り開こう
このように考えると、かなりリスクがあります。
仕事をクビにされたいと思っても、一番安全なのは自分で会社を辞めることだと思います。
しかし、退職後の経済的な不安や、転職の難しさもあります。
そこで、会社以外で第二の収入を作ることにして、会社以外の副収入を作り、密かに会社に見切りをつけるのです。
臨時収入でいつでも辞められる経済力を持てば、いつでも辞められる経済力があれば、会社にクビにしてもらうか、自分から辞めるかは自分次第です。
